求人を探す前に知っておこう！派遣社員の求人が多い時期はいつ？

派遣会社に登録して仕事を探そうという時、求人数が増えたときに登録したほうが、選択肢が増えるのではないでしょうか。そうなると、登録するタイミングが気になりますよね。今回は、派遣社員の求人数が多くなる時期についてご紹介します。また、求人は多い方がいいのか、派遣会社に登録するタイミングなども解説します。

派遣社員の求人が多い時期

新卒者の入社は4月が多いですが、派遣社員の新規採用時期は決まっていません。しかし、季節や時期によって派遣社員の空席が増えたり減ったりするのは事実です。

3月・4月・9月・10月は、派遣の求人が活発な月です。年間の求人数は、年末には一旦減少しますが、2月中旬以降は徐々に増加し、3月と4月は新年度に入ってから派遣会社が最も忙しくなる時期となっています。

9月、10月に派遣社員の数が増える理由は、企業によっていくつかありますが、その一つがスタッフの離職率です。多くの企業は9月末に前期を終え、10月に後期を開始します。

4月に入社した新入社員はすでに研修を終えて独り立ちをしているので、先輩社員は新たな人事を受けることになります。下半期には大きな人員の入れ替えを行う企業が多く、即戦力となる派遣スタッフの需要が高まります。

派遣社員の求人が少ない時期

原則として、毎年の長期休暇中は求人数が減少する傾向にあります。とくに、5月と12月はGWと年末年始にあたるため、1年の中で最も求人数が少ない月であり、他の月に比べて仕事の供給が制限される傾向があります。長期の派遣の仕事を探している場合、5月と12月は最適な時期とはいえません。

しかし、短期的なイベントのためのパートタイムの仕事（派遣）が多いので、短期的な仕事を探している人には、この期間がよいでしょう。また、1月2月も求人数は減少傾向になります。これは企業側が「今求人を出さず、4月の新入社員の配属や、新年度まで待とう」と考えるためです。

派遣登録は何月にするとよい？

では、派遣社員として登録するのに最適なタイミングはいつなのでしょうか？答えは、一概にベストなタイミングというものはないのですが、時間のあるときに複数の会社に登録しておくことをおすすめします。

求人数の多い少ないに関わらず、やってみたいと思った時期に早く動くことが重要です。なぜなら、派遣会社に登録してから実際に働き始めるまでの期間は約2週間、1ヶ月、2ヶ月といわれています。

中には即日または1週間以内に仕事を始めることができますが、登録してから働き始めるまでを逆算すると、働きたいと思う1ヶ月以上前に登録する必要があります。

また、ライバルが少ない時期に仕事を見つけたいなら、7月と8月が適しています。たとえば、3月と4月は求職数の増加に伴い、自然と応募者数が増えていくためライバルも多くなります。7月、8月に就職活動をすると、空席は多いが応募者は少ないという状況になります。

求人が増える時期のお仕事探しの注意点

派遣の仕事の数が増えれば、自分に合った仕事が見つかる可能性が高くなります。しかし、求人数が増えれば応募者の数も増えるので、ライバルに負けないためにもいくつかの注意点があります。ここでは4つの注意点を順に見ていきましょう。

情報収集に力を入れる

登録した派遣会社と連携して、求人情報を確認することはもちろん、情報収集に力を入れてよい求人を見つけたらタイミングを逃さないようにしましょう。スカウトサービスなどがあれば積極的に利用して、企業との接点を増やしていきましょう。

時間に余裕を持って仕事探しを始める

早く仕事を決めようとして焦ってしまうと、いざ採用されたときにミスマッチが生じてしまいます。迅速かつ冷静な判断ができるように、就職活動には十分な時間を確保しましょう。

自分に合った仕事を見極める

選択肢が多いのは素晴らしいことですが、どの仕事が自分に合っているかを判断するのは難しいものです。そんなときは、自分の将来の方向性や、待遇などの条件に優先順位をつけて、それに合わせて選択肢を絞り込んでいきましょう。また、自分の強みやスキルを事前に明確にしておき、それをアピールすることも大切です。

疑問点や不安な点は必ず派遣会社へ確認する

希望する職種への応募に追われて疑問点や不安な点をそのままにしておくと、就職してから困ることになりかねません。疑問や不安がある場合は、事前に派遣会社に相談してください。

今回は、仕事探しの前に知っておきたい、派遣社員の求人が多くなる時期についてお伝えしました。欠員が増える時期や、働き始められる時期を確認することで、希望の仕事に出会える可能性が高まります。

しかし、どの仕事が自分に合っているのかわからないまま、たくさんの仕事を受けてしまうことがないように、仕事探しを始める前に、自分が何を求めているのかを明確にしておくことが大切です。